調査レポート「CHROの視点:アジア太平洋地域~従業員へのサービスがビジネスの価値を牽引する~」を発表、日本のCHROは今後の投資に非常に前向き―ServiceNow Japan

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 同調査は、日本を含む12か国500名(日本人は45名)の最高人事責任者(CHRO:Chief Human Resources Officer)を対象に実施されている。

 「CHROの視点:アジア太平洋地域~従業員へのサービスがビジネスの価値を牽引する~」における、日本のCHROのおもな回答としては、84%が過去3年間でCHROの役割がより戦略的なものになってきていると回答したほか(各国平均:74%)、22%が多くの人事プロセスの自動化と他のビジネス機能とのコラボレーションを体系化し、従業員に直接情報を伝える人事プラットフォームを使用すると回答(各国平均:14%)。

 87%が人事テクノロジーで入社プロセスを効率化できると回答しており(各国平均:64%)、80%が職務上の枠を超えたコラボレーションを簡素化するプラットフォームは生産性を牽引し、従業員サービスを向上させると回答した(各国平均:67%)。

 人事戦略を推進するにあたっての投資については、分析技術に「十分」または「多くの」投資を行っていると回答した日本のCHROはわずか2%で(各国平均:16%)、人事タスク/プロセスの自動化は約31%(各国平均と同じ)と、十分な投資を行えていない現状も明らかになっている。

 一方で、今後3年間にわたってビッグデータへの投資を計……(中略)…… う回答が40%(各国平均:23%)と、日本のCHROが今後の投資に非常に前向きであることがわかった。

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