小中学生保護者の54%学校へのスマホ持込み反対…6割はスマホで親子トラブルも

学習・教育
 小学校高学年の40.8%、中学生の72.4%が自身のスマホを所有しており、保護者の54.2%は学校へのスマホ持込みについて「反対」であることが、明光義塾が実施した調査で明らかになった。もっとも多い反対理由は「トラブルの原因になる可能性があるから」。

 個別指導学習塾「明光義塾」を全国展開する明光ネットワークジャパンは、小学4年生~中学3年生までの子どもを持つ保護者男女760名(小学校高学年、中学生各380人)を対象に「小中学生のスマホ事情に関する実態調査」をインターネットにて実施した。調査期間は2019年3月4日~7日。

 子どもが自身のスマホを所持している割合は、小学校高学年で40.8%、中学生で72.4%という結果に。文部科学省においても、小中学生のスマホ所有率が上がっていることや、保護者との緊急連絡手段の必要性などを踏まえ、2009年に「原則禁止」とした小中学校への携帯電話やスマホの持込みを見直すことを明らかにしている。

 学校へのスマホ持込みについては、小学校高学年の保護者では「賛成」5.5%、「どちらかというと賛成」23.2%、合わせて28.7%が賛成。「反対」30.5%、「どちらかというと反対」30.0%、合わせて60.5%が反対という結果に。中学生の保護者では「賛成」12.9%、「どちらかというと賛成」27.9%、合わせて40.8%が賛……(中略)…… 、それ以外の52.1%の保護者はアプリの内容にかかわらず「悪い影響を与える」と危惧していることがわかった。

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