デトロイトトーマツがミレニアル世代の意識に関する調査結果を発表、第4次産業革命を見据えた人材育成が急務

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本稿は、ICTを活用した次世代教育を知りたい先生・親向けWebメディア「EdtechZine」で公開中の記事を転載したものです(元記事)。

 「デロイト ミレニアル年次調査」は、1983年1月~1994年12月生まれで、学位を取得しており、おもに民間の大企業でフルタイム勤務をしている世界36か国のミレニアル世代1万455名(日本では337名)を対象に、2017年11月~2018年1月の期間に実施されている。

 「2018年 デロイト ミレニアル年次調査」のうち、第4次産業革命に対する意識を尋ねた質問では、日本と世界では大きく異なっており、第4次産業革命を「自身の仕事の一部もしくは全部が取って代わられる」と否定的に捉える割合は日本、世界ともに同水準(日本18%、世界17%)だったが、「よりクリエイティブで、人間らしい、付加価値の高い仕事に注力できるようになる」と捉える割合は、世界では52%だったのに対して、日本では32%にとどまった。

第4次産業革命が仕事にもたらすと思われる影響

 「何の影響もない」(日本33%、世界23%)、「わからない」(日本17%、世界8%)といった回答も日本の方が多く、テクノロジーの進化によってよりよい働き方が実現するという期待が、世界と比較して少ないことが明らかになって……(中略)…… )が拡大する中にあって、およそ半数が「雇用関係によらない働き方」を肯定的に捉えていることがわかった。

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